市民のみなさまへ

アルコール使用障害

若穂囲　徹

（河渡病院院長）

新しい診断基準でアルコール使用障害という病名が使われるようになりました。従来ではアルコール乱用、アルコール依存症と診断されたものが統合され、診断の幅が広がりました。アルコール健康対策基本法の実施と併せて考えると依存に至らないうちに、予防、早期治療が開始できるというメリットがあります。従来の考え方では依存が形成されると飲酒のコントロールができないため、一滴も飲んではいけないと断酒を目標としていました。そのため病気であることを認めたくないという心理が働いて、治療に結びつかないということが多くありました。中等度以上の病状の患者さんは、やはり断酒が必要と考えますが、入院を必要としない軽度の患者さんには節酒を目標とした介入も可能と考えます。糖尿病でも初期は薬物療法を必要とせず、食事療法、運動療法でうまくいくことがあるのと同様です。どの病気でも重症化する前に対策を立てることが大切です。

アルコールの問題では正しい知識の普及が進んでおらず、まだまだ誤解と偏見が多いのが現状です。アルコールが依存性をもつ薬物の一種という認識が薄く、単なる飲み物と考えてしまう。高血圧の薬であれば、1錠で良いものを、2錠、3錠と服用するでしょうか。当然副作用の心配をするはずです。医師から処方された薬で頭痛がしたり、吐いたりしたら心配して大騒ぎになるのではないでしょうか。しかし、お酒を飲んで吐いても、翌朝に頭痛で苦しんでもあたりまえと考えてしまいます。中毒症状が出ているにもかかわらずです。毎年若い命が急性アルコール中毒で失われますが、それもすぐに忘れられて大きな話題になりません。睡眠薬、抗不安薬の習慣性や依存性を心配する人は多いですが、肝心のアルコールだと多少は問題ないだろうと自分に都合のいいように考えてしまうのです。現状をありのままにみるということが実に難しいのです。

アルコール健康対策基本法がいよいよ国から県、市町村におりてきて具体的な対策が始まります。アルコール使用障害という病名の普及はまさに絶妙なタイミングと考えます。

（2018.03.01）