新潟市医師会報より
がん患者の悩み
竹之内 辰也
がん医療は大きく変わりました。かつては「がんを治療すること」が病院の役割でしたが、今はそれだけでは不十分です。治療を受けながら働く人、高齢で独居の人、認知症を抱える人など、患者さんを取り巻く状況は実に様々です。どんなに優れた治療法があっても、生活を支えられなければ医療は成り立ちません。
患者さん自身が抱える悩みも、病気そのものだけではありません。アフラック生命保険が20～70歳代のがん患者1,000人を対象に実施した2022年の調査では、がん治療中の悩みとして「再発・転移への不安」35％、「生死に関する不安」23％に加え、「生活・家事全般への影響」24％、「治療費等の経済的負担」23％、「収入減への不安」18％、「外見の変化への悩み」18％など、生活に関する問題も数多く挙げられました。こうした様々な悩みについて、患者さんやご家族とともに考え、解決への道筋を探るのが相談支援センターです。2007年の第1期がん対策推進基本計画により、すべてのがん診療連携拠点病院に相談支援センターの設置が義務付けられ、県立がんセンターでも同年に開設しました。2021年からは「患者サポートセンター」と名称を改め、相談支援と地域連携を包括した患者支援活動を行っています。現在では当院の相談件数は大きく増加し、電話相談を含めると年間延べ約2万件に達しています。在宅療養や介護、就労支援、AYA世代への支援、がんゲノム医療、臨床試験、経済的問題、意思決定支援など、相談支援センターに求められる役割は、この十数年で驚くほど広がりました。
その一方で、相談対応の体制整備は十分とは言えません。がん診療連携拠点病院の整備指針では新たな役割が次々と追加されてきましたが、それに見合った人員配置は進んでいないのが現状です。相談件数は増え続け、相談員には高度ながん医療の知識に加え、社会保障制度や在宅医療、さらには心理支援まで幅広い専門性が求められます。仕事を続けられるのか、介護保険は利用できるのか、家族にどう伝えればよいのか、治療を続けるべきなのか─相談内容は多岐にわたります。相談支援は「空いた時間にやればよい仕事」ではなく、専門職が時間をかけて提供する、医療そのものです。
高度ながん医療を提供する病院は、新しい薬や手術だけで評価されがちです。しかし、患者さんが安心して地域で暮らしながら治療を続けるためには、それを支える相談支援や地域連携が欠かせません。相談支援センターでは、看護師、医療ソーシャルワーカー、臨床心理士などの専門職が連携し、患者さんと地域医療をつなぐ重要な役割を担っています。この機能を維持し、さらに充実させるためには、病院の努力だけでは限界があります。相談支援を、がん医療の重要な社会基盤として位置付け、それに見合った人的・財政的支援の充実を国全体で進めていくことが求められています。
（令和8年10月号）
