新潟市医師会

新潟市医師会報より

新潟市におけるCOVID-19の救急応需への影響調査

佐藤信宏^1）、廣瀬保夫^1）、赤澤宏平^2）、
笠原篤^3）、山添優^4）、山崎哲^5）

1）新潟市民病院救急科
2）新潟大学大学院医歯学総合研究科地域疾病制御医学専攻
総合医療評価学情報科学・統計学
3）新潟市消防局救急課
4）新潟市急患診療センター
5）新潟市保健所

はじめに

日本の救急搬送数は年々増加傾向にあり、2024年には過去最多の664万3379人となっている^1）。日本には、救急隊が患者の状態に応じて適切な医療機関を選定し、病院が受け入れ可否を判断する独自の救急医療システムがある^2）。昨今、救急患者の受け入れ困難、いわゆるたらい回しが問題になっている。新潟市は小～中規模の医療機関が多く、救急医療にとって不利な条件が多い^3）。

2020年COVID-19の流行により軽症患者の受診控えが生じ、年々増加傾向にあった救急搬送数が減少した^1）。一方で、発熱、呼吸苦などのCOVID-19感染を否定できない患者の救急搬送の不応需が散見され、日本各地で救急隊の現場滞在時間が延長した^4，5）。

本研究の目的は、COVID-19の流行状況と新潟市における救急搬送・急患センターの受診状況が、どのように変化したかを調査し、問題点を抽出することで、今後の新潟市の救急搬送システムの改善につなげることである。

本研究は、ヘルシンキ人権宣言に基づいており、新潟市民病院倫理委員会によって承認された。

方法

本研究は、COVID-19流行による救急搬送の状況変化の調査、新潟市の輪番制度の状況評価・影響調査、COVID-19流行による新潟市急患センター受診状況変化の調査の3つから構成された。

（研究1）COVID-19流行による救急搬送の状況変化の調査

2020年1月～2022年12月の新潟市の救急搬送された全症例（成人・小児を含む）を対象とした。転院搬送、欠損値のあるデータは除外した。

傷病者の年齢、重症度（心肺停止、重症、中等症、軽症）、搬送時病名、搬送原因（急病、一般負傷、交通事故、労働災害、自損行為、その他）、受入医療機関（一次、二次、三次医療機関）、輪番病院受入数（内科輪番、COVID-19輪番）、救急隊による医療機関への電話照会件数を評価した。COVID-19救急搬送は、搬送時病名のCOVID-19確定患者と疑い患者を含んだ。

まず、2020～2022年の年次ごとに、転院搬送を除く全救急搬送数、COVID-19患者の救急搬送と搬送困難数を含む属性を評価した。本研究における搬送困難の定義は総務省消防庁が定義する、救急隊による電話照会件数4回以上かつ現場滞在時間30分以上ではなく、救急隊による電話照会件数4回以上のみとした。理由として新潟市は面積が広く救急指定病院が中心部に多いことから、救急隊は搬送先を選定している間でも現場離脱をすることがあるためである。2番目に、転院搬送を除く全救急搬送患者を対象として、患者属性、搬送先について、COVID-19流行期と非流行期を比較した。COVID-19患者がもっとも増加した時期である第8波（2022年11、12月）をCOVID-19流行期とし、非流行期は2021年の同期間（11、12月）とした。比較にはχ2検定、Mann-WhitneyのU検定を用いた。統計学的有意水準は5％とした。統計解析には、SPSS version 29.0（IBM Corporation, Armonk, NY, USA）を利用した。

（研究2）新潟市の輪番制度の状況評価・影響調査

2020年1月～2022年12月の新潟市の救急搬送された15歳以上の成人症例を対象とした。

内科輪番病院の受入状況調査では、急病患者を対象とし、転院搬送、三次医療機関選定、かかりつけ、Dr car選定や、医師もしくは家族から医療機関へ連絡済の搬送を除外した。新潟市民病院が内科輪番の時と、新潟市民病院以外が内科輪番病院だった時について、内科輪番病院への救急搬送割合、輪番病院以外の救急搬送割合を調査した。

また、新潟市民病院が内科輪番の際、外因性患者の救急搬送先への影響を評価した。2020年1月～2022年12月の全年齢の外因性患者（一般負傷、交通事故、労働災害、自損行為、加害、運動競技、火災、水難、自然災害）を対象とし、転院搬送、Dr car選定や、医師もしくは家族から医療機関へ連絡済の搬送を除外した。新潟市民病院が内科輪番の時と、新潟市民病院以外が内科輪番病院だった時について、外因性患者の市民病院受入割合を調査した。

（研究3）COVID-19流行による新潟市急患センター受診状況変化の調査

レセプトコンピュータデータを利用し、2018年1月～2022年12月の新潟市急患診療センターを受診した全症例（成人・小児を含む）を抽出した。欠損値のあるデータは除外した。受診患者数、年齢別の変化を評価した。また、2020年4月～2023年5月（5類感染症移行前）のCOVID-19患者数・疑い患者数と抗原検査実施数を調査した。

結果

（研究1）COVID-19流行による救急搬送の状況変化の調査

新潟市では、2020年、2021年の全体の救急搬送数、救急搬送困難割合は低く抑えられ、2022年になって、両者ともに増加した（表1）。COVID-19輪番病院は、COVID-19救急搬送の3割を受け入れていた。

COVID-19流行期では、急病と二次医療機関への搬送件数が増加したが、二次医療機関は流行前と同様に全救急搬送の7割を超える患者を受け入れていた（表2）。流行期には、搬送困難例が増加した。

（研究2）新潟市の輪番制度の状況評価・影響調査

内科輪番病院は急病患者の3割を受け入れていた（表3）。COVID-19が最も流行した2022年でも、内科輪番病院の受入数は変化しなかった。

新潟市民病院が内科輪番の場合、外因性の救急受入が、非輪番日と比べて減少し、2022年には8.6％と著減していた（表4）。

（研究3）COVID-19流行による新潟市急患センター受診状況変化の調査

新潟市急患センターの受診者数は、2020年にCOVID-19流行前のおよそ半分となった（表5）。全年齢層で受診者数が減っているが、0～14歳の減少の割合が最も著しかった。その後2022年になっても、同程度の数で推移していた。

また、2020年4月から2023年5月までの間に、急患センターには、42942人のCOVID疑い・確定患者が受診し、16753件の抗原検査が実施されていた（表6）。

考察

新潟市ではCOVID-19が流行し始めた2020年、2021年には、全体の救急搬送数、救急搬送困難割合は低く抑えられ、急患診療センターでも若年者を中心に受診抑制が生じた。2022年になって、救急搬送数、救急搬送困難割合ともに増加した。COVID-19は、急病・高齢者・中等症患者の救急搬送を増加させた。新潟市の内科輪番病院は急病救急搬送患者の3割を受け入れ、COVID-19輪番も疑われた患者の3割を受け入れていた。

COVID-19流行は、高齢者・中等症患者の救急搬送を増加させ、搬送困難割合が増加し、近い将来起こりうる救急医療の問題を早期に表面化したと言える。新潟市の救急医療は、多くの中小規模の二次医療機関により支えられている。実際、COVID-19流行期に搬送数が増えたにも関わらず、全体の救急搬送数の7割を超える患者を二次医療機関が受け入れている。新潟市民病院は676床であるが、内科輪番制を担当する他の二次医療機関は、400～500床が3カ所、300～400床が3カ所、200～300床が2カ所、100～200床が5カ所、100床未満が2カ所である。今後、個々の内科輪番病院の救急車の受入能力を上げることは現実的ではなく、2024年に始まった働き方改革により、むしろ受入能力が低下していく可能性が高い。小規模病院で内科輪番を組むことに限界が生じつつある。今後の対策としては、中小規模の病院の合併や医療資源の集約化を行い、核となることが出来る規模の大きな二次医療機関を設けることが必要だろう。実際に石川県加賀市では、地域の2病院を統合再編し、マンパワーや病床を整備することで、救急不応需を大幅に減らした^6）。山口県宇部市のように開業医による当直支援や、福島市のように地域救急医療支援講座による二次救急当直支援などを行っている地域もある^7，8）。二次救急を受ける体制整備が早急に求められる。

一方で、新潟市急患診療センターが3年間で4万人を超えるCOVID-19疑い患者の対応をしていた。もし急患診療センターが機能せずに、これらの患者が二次医療機関に流れていた場合、新潟市の救急医療体制は極めて厳しい状況に陥った可能性が高い。新潟地域は、全国に比して救急医療の混乱もCOVID-19の死亡者数も少なく、このパンデミックを乗り切ることができた^9，10）。中小規模病院から成り立っている本市の二次救急体制でCOVID-19流行を乗り切れたのは、一次、二次、三次医療機関がそれぞれの役割をしっかりと果たしたことが大きいと考えられる。

また、COVID-19時のReal time monitoring（ReMON）のように、Information technologyを利用し、病態と受け入れ病院のマッチングをすることが解決手段の1つとなる可能性がある^9）。大阪市ではORION（Osaka emergency information Research Intelligent Operation Network system）という、スマートフォンのアプリケーションソフトを用いて、患者の病態と病院側の救急外来対応状況に応じて病院選定できるようなシステムを利用し、搬送困難例を減少させた^11）。新潟市消防局でも2025年1月から、傷病者の情報をデータ化し医療機関へ送信するような救急業務支援システムを導入した^12）。今後、システムの活用により救急搬送困難事例の減少に期待したい。

結語

新潟市の救急医療体制は中小規模の病院が中心となっているが、一次・二次・三次医療機関の総力を結集して、COVID-19流行を乗り切ることが出来た。

COVID-19は、急病・高齢者・中等症患者の救急搬送を増加させ、救急搬送困難割合が増加し、近い将来起こりうる救急医療の問題を早期に表面化した。現行の急患診療センターの機能を維持していく必要がある一方で、内科輪番制度は限界を迎えつつあり、規模の大きな二次医療機関の設置とInformation technologyの利用が解決策になる可能性がある。

謝辞

本研究は、新潟市医師会地域医療研究助成（GC03320213）の支援を受けた。

参考文献

1）総務省消防庁．令和6年版救急救助の現況．（https://www.fdma.go.jp/publication/rescue/items/kkkg_r06_01_kyukyu.pdf）.（最終アクセス2025.12.14）

2）Sato N, Takaku R, Chiba T, Higashi H, Shiga T. Impact of increased reimbursement for ambulance transportation on hospital acceptance in Japan: a difference-in-difference study. BMJ Open 2023;13（7）:e071523. DOI: 10.1136/bmjopen-2022-071523.

3）佐藤信宏、廣瀬保夫、笠原篤、赤澤宏平、山添優、山崎哲．新潟市におけるCOVID-19の救急応需への影響調査．日臨救急医会誌 2025;28:56-62.

4）成山美々、中西泰造、嶋田喜充．COVID-19の流行と救急搬送時の現場滞在時間との関連．日本救急医学会中部地方会誌 2021;17（1）:11-12.

5）Igarashi Y, Yabuki M, Norii T, Yokobori S, Yokota H. Quantitative analysis of the impact of COVID-19 on the emergency medical services system in Tokyo. Acute Med Surg 2021;8（1）:e709. DOI: 10.1002/ams2.709.

6）岡田和弘、中尾裕貴、近澤博夫、吉田政之．救急搬送不応需が大幅に減少した地域病院の統合事例．日臨救急医会誌 2021;24:729-33.

7）網木政江、福田進太郎、西村伸子、田村一恵、原哲也．二次救急医療機関における開業医応援当直試行の有効性．日本臨床救急医学会雑誌 2012;15:625-34.

8）小野寺誠、塚田泰彦、鈴木剛、三澤友誉．福島市における救急搬送困難事案に対する地域救急医療支援講座による二次救急輪番当直支援の効果．福島医学雑誌 2022;72（2）:57-64.

9）塚田芳久、田邊嘉也、山下優子．新潟県における地域全体での新型コロナウイルス感染症パンデミックへの対応．日内会誌 2022;111:2425-2430.

10）松本晴樹．新潟県のコロナの成果は世界一？三年間の保健医療福祉政策を振り返る．新潟県医師会報 2023;876:16-20.

11）Katayama Y, Kitamura T, Kiyohara K, et al. Improvements in Patient Acceptance by Hospitals Following the Introduction of a Smartphone App for the Emergency Medical Service System: A Population-Based Before-and-After Observational Study in Osaka City, Japan. JMIR Mhealth Uhealth 2017;5（9）:e134. DOI: 10.2196/mhealth.8296.

12）新潟市．救急業務支援システムの運用開始．（https://www.city.niigata.lg.jp/kurashi/bohan/shobo/oshirase/kyukyuinfo/oshirase/kyukyusystem.html）.（最終アクセス2025.12.14）