新潟市医師会報より
今後の新潟市救急医療体制
山崎 昭義
昨年7月に新潟市医師会の理事に就任して、やがて1年になります。
新参者で、多少なりともお役に立てているのか、まだまだ自信がなく、暗中模索の日々です。
私は、整形外科の中で、脊椎・脊髄外科を専門とし、平成7年（1995年）10月から、新潟中央病院に勤務しており、平成22年（2010年）4月から、病院長をつとめて13年が経過しました。当院は、整形外科に特化した病院で、非常に多くの救急患者さんを受け入れてきました。その中で、常日頃から思うことを少し述べさせて頂きます。
最近、特に、新潟市の一次、二次救急医療体制の維持が、各科とも困難になってきている、との話が聞こえてきます。一次は、新潟市急患診療センターでの担い手の確保困難、二次は、輪番病院の数の減少、そして受け入れ条件面での制約化などが主な問題の様です。実際は、新潟市内のみならず、新潟市以外に在住の患者さんも少なからず受け入れております。しかし、今の時代、新潟市には、財政的にも人材的にも決して余裕がある訳ではなく、その体制の維持に四苦八苦しているところです。実際、整形外科では、急患診療センターに、新潟市と全く関係ない先生が勤務に来られております。
そこで、あくまで個人的意見ではありますが、もっと器を大きくして、新潟市近郊を含めた、大新潟医療圏（どこまで含むか、議論の余地がありますが）で考えて、救急医療システムを構築していかなければならないのでは？と以前から感じていました。即ち、財政的にも、近郊の自治体から支援頂き、人的にも、近郊の病院から、急患診療センターあるいは、市内二次輪番病院で、診療して頂くという案です。そうすれば、近郊の病院の先生方には、新潟市まで御足労頂くということになるのですが、結果的には負担も減るでしょうし、新潟市内の先生方も負担が減ることになるので、お互いに助かるのではないでしょうか？
さらに、急患診療センターに、電子カルテ導入案もありますが、高額であるため、資金的に新潟市単独では、なかなか難しいとのことです。そうであれば、近郊の自治体からの財政支援を頂き、運営面でも、協力して頂きながら、乗り切って行かないと難しい時代に入って来たのではないでしょうか？勿論、救急搬送自体もより広域になるかも知れませんが、受け入れ先を探す手間も減り、全国有数の少ない医療資源でカバーするには、止むを得ないのではないかと思います。そうなれば、勿論、医療だけでなく、政治、行政面での理解や協力も必要になるでしょう。メガ病院構想も始まっていますが、その一方で、それだけに任せていては、当然、救急医療全体をまかなうことは不可能です。むしろ、相補的に、車の両輪として、お互いに協力し合いながら運営していかなければならない、と思っています。是非、今後そういう議論をもっともっと深めて、活発化していかなければならない、待ったなしの危機的状況と思っています。
以上、新任理事の勝手な妄想、独り言でした。
近年の急速な高齢化により、併存症の数が増え、しかも多様化するようになり、自科のみならず他科との情報共有がますます大切になってきております。無駄のない滑らかな連携が、医師数が非常に少ない新潟県並びに新潟市においてはなお一層重要であり、医師会の役割は増す一方です。私もその一翼を担えるよう、精一杯努力していく所存です。今後とも、ご指導ご鞭撻の程、何卒宜しくお願い申し上げます。
（令和5年6月号）
