新潟市医師会

新潟市医師会報より

とやの中央病院設立50周年を迎えて ─ 「治し支える医療」の実現へ ─

医療法人仁成会理事長
小林義雄

医療法人仁成会とやの中央病院は、1976年の設立からちょうど半世紀を迎えました。創業以来、鳥屋野潟のほとりで地域に密着した高齢者医療の提供を続けており、社会福祉法人仁成福祉協会をはじめとする複数の法人が運営する特別養護老人ホーム、介護老人保健施設、軽費老人ホーム（ケアハウス）の協力医療機関として、訪問診療による日常的な健康管理と、急変時の緊急入院対応に邁進してまいりました。近年では、急性期病院からの転院や在宅復帰需要の高まりを受け、2021年に医療療養病棟の一部を地域包括ケア病棟へと転換。さらに、在宅との連携をより深めるため、同年に「とやの訪問看護ステーション」を開設いたしました。

私どもが診療する患者さんの多くは、複数の疾患が併存する「multimorbidity（多疾患併存）」の状態にあり、身体・認知機能が低下した要介護状態でもあります。こうした方々には、疾患そのものの治療だけでなく、生活の質（QOL）や療養環境を考慮した一体的な治療とケアの継続が不可欠です。そのため、様々な施設や多職種が連携し、切れ目のない医療と介護を提供できるよう、情報共有と協働の体制づくりに注力してまいりました。

前回2016年に本誌へ記事を掲載してからの10年間は、医療を取り巻く環境が劇的に変化した時代でした。地域医療構想の策定に始まり、診療報酬改定やコロナ禍を経て、全国的に病床の再編が進み、多くの病院が運営の舵取りに苦慮するようになっています。一方で、2040年を見据えた新しい地域医療構想では、高齢人口の増加に対応する「治し支える医療」が求められています。そこでは、高齢者の急性期治療から在宅復帰までを担う「包括期」病床の拡充や、高齢者救急と在宅医療・介護連携を担う医療機関の役割の明確化がうたわれています。実際、2024年の診療報酬・介護報酬の同時改定では、当院が従来実施してきた介護施設との連携会議や、療法士による施設訪問が評価対象となるなど、制度面でも「治し支える医療」の実現に向けた動きが加速しています。

JMAP（地域医療情報システム）のデータによれば、当院と関連施設が位置する新潟市中央区、西区、江南区は、全国平均よりも医療および介護需要が高く、今後も増加していくことが示されています。増え続ける高齢者の皆様とそのご家族、そして地域で支える医療機関や介護事業所の皆様に選んでいただける病院であり続けられるよう、これからも「治し支える医療」の具現化に全力を尽くしてまいります。